年度途中で退職するリスクについて

時期的に俗にいう5月病で教員の退職者が増える時期でもあります。来年度の専任教諭の求人も始まってきていますが今年度の欠員募集もかなりの数が出ています。

そこで今回は年度途中の退職の影響について書いていきます。

 

年度途中の退職でどうなるか

欠員の求人が出るということは退職者や求職者が出るということです。理由にもよりますが年度途中の退職によるデメリットは下記です。

 

同じ年度内で受ける学校で「うちに来ても、またすぐに辞めてしまう」と思われる

学校での就業期間は4月始まりの3月終わりです。時間割やクラス割、年間行事など全てが4月からスタートして3月まで原則、その予定通りに進めていきます。

学校と生徒・保護者と信頼関係を作るのに年度の途中で退職してしまうと授業のみの非常勤講師でも新たな関係性を作る必要があります。

欠員で採用した教員が退職してしまうと生徒にとっては2回、教員が変わることになるので採用する学校としては年度末まで続けられる教員であるかを気にするのです。

 

私学の教員同士の横のつながりで前任校に問い合わせが入る

学校教員の仕事として年度末までは全うするというのが暗黙の了解になってるいるため年度途中退職の経歴は履歴書ではかなり目立ちます。

採用担当者によっては広報部や部活動等で他校との横のつながりの広い教員もいるので前任校に状況を聞くということもあります。校長同士がつながっているケースもあるので校長同士で前任校に問い合わせということもあります。

本来であれば、本人の同意なく問い合わせをすることは禁止されていますし、前任校も答えてはいけないのです。

しかし、このような事を安易に行ってしまうところは「生徒のため」「教育のため」というフレーズを盾にやっているという意識のため、なかなか無くならないのが現状です。

無理してでも続ける必要があるか？

はっきり言ってありません。自身の努力でどうにかなることであればその努力をしてから退職するべきだと思いますが、自身の努力だけで解決しないことであれば気を病んでまで続ける必要はありません。上記のようなリスクはありますが教員にこだわらずに転職活動をするのも手ですし、専任教諭だけは高倍率ですが常勤講師や非常勤講師であれば完全な売り手市場です。

上記のように旧来型の考えで教員採用をする学校もありますがそうでない学校も少しずつ増えてきています。旧来型の学校を気に病むよりはむしろ入らなくてよかったと思って退職理由（他責での説明は厳禁です）を伝えて新たな環境下で頑張っていけば良いと思います。